アパレル業界でのITの活用について

アパレル業界は、これまで多段階性という特殊な構造がありましたが、これを解消するための手段として、1994年前後から「IT」が、本格的に導入されてきました。ITは、どのような影響をアパレル業界に及ぼしているのでしょうか。

アパレル業界では、どのようなIT化が進行しているのでしょうか。もっとも代表的で国をあげて取り組まれているのが、「EDI」の推進です。これは、電子データ交換の意味で、これまでは商品の注文や購入をする場合、相手先へ電話や伝票に書いて注文していたのを、社内の端末から通信回線を通じて取引先の端末にデータを送り、注文するように商取引を電子化した仕組みです。

このような仕組みは、日本アパレル産業協会が中心となって、一部の大手アパレルメーカーと大手百貨店との間のIT基盤整備から作りはじめられました。このEDIを支えていた根本的な考え方は、QR（情報ネットワーク化による流通業とメーカーとのパートナーシップによる構造改革のこと）です。

しかし、QRではより小口でより頻度が多い配送は、メーカーに押し付けるというようなデメリットも出てきています。最近では、QRよりも物流システムをある1つの企業の内部に限定することなく、複数の企業間で統合的に行うSCM（サプライチェーン・マネジメント）を実施する傾向にきています。

その一つの方法として、インターネットを活用した「ウェブEDI」が標準的な考え方として定着してきました。それと同時に、XML（拡張可能マークアップ言語）によって、低コストで幅広いデータを標準化することができました。それにより、発注や納入時に双方の立場が使用する言語を統一できるという、効率の良い仕組みへと発展させることができたのです。

日本のIT化は、QRという構造改革により、JANコード、EDIなどの整備が行われ、情報化の第一歩である第１ステージが完成したということになります。現在は、SCM（サプライチェーン・マネジメント）という大きなテーマを掲げ、企業規模に関わらず、そして業種を問わないあらゆる分野において企業同士がパートナーシップを図るための基盤構築を実現する、という次のステージに入っているのです。

SCMの本格化は、小売とメーカー、主導権がどちらにあるにしても、顧客最適と企業最適を両立できる必須の戦略になるでしょう。これは、アパレル業界に限らず、業界に枠を超えてまでも協力して進めていくことが成功のためにも必要とされています。