統合が進む百貨店の実態

統合が進む百貨店の実態

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百貨店などの形態をメインに、大型企業同士の統合や合併が進み、業界の構造が大きく動いています。縮小していく市場を何とかとどめようと、各企業は様々な経営改革に手を打っているのです。

 

 

2008年1月〜6月までの、コンビニエンスストアの売上が3兆6559億円。百貨店は、3兆6171億円。コンビニエンスストアの売上が、百貨店の売上を初めて上回りました。わずかではあるものの、日本の小売業の歴史で初めて、売上が逆転し、業界では大きな反響を起こしました。

 

百貨店の売上は、1997年・9兆1千億円→2011年・6兆1千億円と3兆円の売上をこの4年間で落としています。百貨店市場は、数年以内に6兆円を下回ると予測されています。そこで、百貨店の経営の本質を大きく変えなければ、企業として存続していくことさえ危うい事態となるのです。そこで百貨店各社は、その経営体質自体を変化させ、良くしていこうと統合を始めたのです。

 

統合が進む百貨店の実態

 

これからの百貨店は、次のようなあり方になってくると大まかに予想されています。

 

  1. 旗艦店舗の売上が大きく落ち込む可能性がある
  2. 店舗閉鎖、人員削減にふみきる企業が増える
  3. 地方都市はさらに厳しくなり、地方百貨店自体の存続も厳しくなる
  4. 企業間統合、GMSによる百貨店買収、異業種による買収、ファンドによるM&Aは続く

 

しかし、どのような企業の形態になるにせよ、お客様に喜んでいただける商品を企画し、販売することが百貨店の原点であることを忘れてはなりません。この大前提を念頭に起き、企業統合を進めなければ、どのような形態であっても繁盛はしないでしょう。



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