日本のブランドブームの移り変わり

日本人ほど、ブランドが好きな国民はいないでしょう。世界中のスーパーブランドが日本に入り、定着するまでのこれまでの日本の変遷を見ていきます。

日本人は1975年の第１次ブームと言われる、国民所得が１人当たり１００万円を超えた頃からブランド好きが始まったと考えられます。その背景には、雑誌の創刊がブランド好きが広まった要因のひとつとして挙げられます。

これらの雑誌が創刊された1970年代前半を皮切りに、海外のファッションや音楽などの情報が日本の若者に向けて、流入し溢れはじめたのです。このような流れで、海外ブランドを手に入れたいという願望がますます日本人に強まり、自分のアイデンティティーを証明するアイテムとして、インポートブランドの購買という行動が始まったのです。

当初のブランド購買ターゲットは、グッチやセリーヌのバッグ、サンローランのスカーフなどの限定されたブランドのアイテムが中心でしたが、その後変化しています。1970年代からＤＣブランド（デザイナーの名前を出したデザイナーズ・ブランドと、企業の性格やブランド名を反映させたキャラクター・ブランド）の知識や購買を積み重ね、ある程度の品質を知ることのできた日本人のブランド商品を見る目が厳しくなっていったのです。もっと本物を、もっとステイタスのある商品をと購買ターゲットが変わっていったのです。

そういった日本の変化を受けて、ルイ・ヴィトンは日本法人を1978年に設立し、本格的に日本市場に進出しました。そして、日本に本格的なインポートブランドのブームを巻き起こすきっかけとなったのです。

2003年から2008年ごろまでは、ブランド業界では直営路面店などの出店が多く、勢いがありました。しかし、2009年ごろを境に日本人のブランドに対する”価値観”が大きく変わりました。ブランドを手に入れるためにも、ブランド名や値段だけでなくいかに賢く買い物をするかという新しい消費トレンドが生まれたのです。

各ブランドメーカーもこういった消費者のニーズをつかむことが必要な時代となってきたのです。