アパレル市場におけるマーケットサイズとは？

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これまでMSという考え方が、アパレルビジネスに関係する者には切り離せないことを述べてきました。ここからはさらに具体的に、アパレル市場のMSの動きについて見ていきましょう。

 

アパレル主要3部門の中で、衣料品と海外から輸入されたインポート商品の2012年度のMSは78,100円になります。アパレル主要3部門に呉服、バッグ・鞄、靴まで含めるとファッション関係のMSは10万円まで増えます。大人も子供もすべての世代で、日本人が年間一人当たり10万円の支出をしていることになります。物販の中で言うと、ファッションにかけるお金は、食品、ガソリンや新築住宅と並ぶ大きな市場であると言えます。

 

 

アパレル市場は、国産商品とインポート商品の大きく二つのMSに分けられます。

 

 

ここ数年でMSの中の分類が修正され、正確な数値とは言えませんが、インポート商品関連のMSは大幅に減少し、国産商品も合わせて減少傾向にあるのが現状です。2008年頃から海外輸入品ブランドへの支出が減り、今後もアパレル市場全体の減少が続くと予測されます。

 

主要3部門の中で、MSが大きいもの→婦人服・紳士服・子ども服・ジーンズ・インナー
インポート商材の中で、MSが大きいもの→革小物・レディスウェア

 

とされていますので、アパレルビジネスを立ち上げようとするならば、これらのジャンルの商品を取り入れることは必要不可欠となるでしょう。消費者はこれらのMSの大きなものにお金をかけているということになるからです。このように企業はMSを見て、取扱い商品を決めるのが妥当と言えます。

 

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ベビー・キッズマーケットの流れ

 

子ども市場自体は減少傾向にありますが、パパ・ママまでを含めた広い意味でのキッズ市場はここ数年大変注目を浴びています。

 

アメリカにおいては、1990年代から総人口の11％の約3200万人と言われる子供でもない、ティーンでもない7歳から12歳くらいまでのトゥイーンズ市場にさまざまな企業が登場してきました。1994年ごろまで、日本ではキッズマーケット自体はあまり注目されていませんでした。キッズマーケットは、どちらかと言えば、おじいちゃんおばあちゃんによるギフトマーケットという考えしかなかったのです。

 

また、アメリカの一人の女性が生涯生む子供の数、合計特殊出生率は2.01と高い数値になっています。日本では、2003年1.29と落ち込みましたが、少子化対策などにより2010年には1.39と回復しました。しかし、世界各国と比べてみるとまだまだ少子化国と言えるでしょう。アメリカとは、その市場の基盤自体が異なるものであることを前提に認識しておかなければなりません。

 

 

ただ、日本のキッズマーケットにも大きな可能性があります。理由は以下の通りです。

 

 

これらを背景として保育サービスやプレスクールも急激に増えているのが現状で、パパ・ママも子供と一緒に楽しめるサービスが増えているのです。これからベビー・キッズマーケット市場に参入するならば、パパ・ママの志向をいかに読むかがポイントとなってくるでしょう。

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